2011年3月11日に発生した我が国の観測史上最大となる東北地方太平洋沖地震（M9.0）は、東北から関東に及ぶ広範な地域において、沿岸部を中心に津波と地震動による甚大な被害をもたらす巨大地震となりました。震源より200km以上離れている東京湾沿岸でも液状化による被害が生じましたが、東京都15号地木材埠頭を始めとするDEPP工法の施工エリアは、ほぼ無傷の状態で地震後も施設の供用が継続されています。一方、震源により近い仙台港向洋埠頭では、DEPP工法による液状化対策を施した岸壁エプロンが15cm程度の排水沈下を生じたものの崩壊には至らず、レベル2地震に相当する激しい揺れを耐え抜きました。

東京都江東区若洲の15号地木材埠頭では、2001年から2005年にかけて、岸壁法線より約30m，岸壁延長660mの範囲をDEPP工法により地盤改良が実施されました。代表的な施工断面を図-1に示します。岸壁は控え杭式の鋼管矢板構造で前面水深は-12mとなっています。ドレーン材は、グリッドとスパイラルの両ドレーンが用いられ、打設間隔45〜65cm（調査区域は打設間隔55cm）で設置されました。施工の状況を写真-1に示します。

図-1　15号地木材埠頭 標準改良断面

写真-1　木材埠頭 ドレーン打設状況

15号木材埠頭LDバースの平面図と地震直後の状況を図-2および写真-2〜写真-4に示します。各写真から、未改良域ではクラック・噴砂・陥没等の液状化による甚大な被害が生じていることが分かりますが、改良域では異常点は認められませんでした。また、写真-2のように岸壁法線にも液状化によるはらみ出しなどの変形は認められず、DEPP工法の液状化防止効果が確認されました。

図-2　15号地木材埠頭LDバース 改良平面図

写真-4　未改良域（左側）と改良域（右側）の比較

東北地方太平洋沖地震による液状化被害は仙台塩竃港においても報告されています。（独）港湾空港技術研究所が公開する港湾地域強震観測記録によれば、仙台港（仙台-G： F-2959）で計測された地表面における最大加速度は、623.7（gal）NS.でした。
仙台塩竃港の内、仙台港区向洋埠頭では、1995年に桟橋式岸壁背面（幅：約10m、延長：約320ｍ）の液状化対策工事がDEPP工法により行われました。ドレーン材はスパイラルドレーンが用いられ、打設間隔64cm、打設長さは2.3〜10.1ｍ（平均6.3ｍ）で施工されました。施工状況を写真-5〜写真-6に、代表的な施工断面図を図-3に、施工平面図を図-4に示します。また、地震発生後の状況を写真-7〜写真-10に示します。

図-3　向洋埠頭　標準改良断面図

図-4　向洋埠頭　改良平面図

地震後に向洋埠頭の被災状況を調査した結果、桟橋部においては岸壁法線のはらみ出し等の被害は確認されませんでした。また、桟橋とDEPP工法により改良した背面エプロンの境界において、写真-7〜写真-9に示すように排水沈下によると思われる15cm程度の段差が生じましたが、それ以外の被害は目立った確認されず、比較的早い段階で岸壁は復旧され、供用が再開されました。一方、未改良であった隅角部の護岸においては、写真-10に示すように、舗装の陥没、土砂の流出といった液状化現象による被害が確認されました。
以上のことから、非常に大きな加速度と長い継続時間をもつレベル2相当の地震動に対しても、DEPP工法の有効性と巨大地震に対する粘り強さが証明されました。